理想どおりのオフィスレイアウトにするためには、図面の作成が欠かせません。
この記事では、新オフィスのレイアウト作成や、既存オフィスのリニューアルを検討している企業の担当者様に向けて、図面作成に役立つポイントなどを解説します。図面の作成方法や作成時の注意点などもあわせて解説するため、ぜひ参考にしてください。
オフィスレイアウトを考える際に図面作成が役立つ
新たにオフィスレイアウトを検討する際や既存のオフィスレイアウトに変更を加える際は、レイアウト図面を作成して具体化しておくことで、新しいオフィスのイメージがわきやすくなります。図面は社内でイメージを共有する際にも役に立ちます。また、オフィスデザイン会社などへイメージを伝えやすくなるので、オフィス作りをスムーズに進めることもできます。
また、図面を作成することで、設置ミスの防止やオフィス構築後に計画どおりにレイアウトされているかを点検する際にも役立ちます。たとえば、火災報知器の設置や空調・照明器具の移設の有無などを検証しやすくなるでしょう。
オフィスレイアウト図面作成の手順
ここでは、オフィスレイアウトの図面を作成する際の具体的な手順を紹介します。
また、オフィスレイアウト図面の事例をこちらのページでご紹介していますので、併せてご覧ください。
オフィスコンセプトを決める
オフィスレイアウト図面の作成に着手する前に、まずはオフィスでどのような働き方をしたいのか、何を実現したいのかを具体的にイメージし、オフィスづくりを進める上で骨子となる「オフィスコンセプト」をしっかりと固めておくことが大切です。
オフィスコンセプトを軸に、今のオフィスでの問題点を洗い出し、重要度に応じて優先順位をつけながら肉付けしていきましょう。
コクヨでは、社員一人ひとりに対し、今の働き方やオフィスにおける「満足度」や「重要度」をアンケート調査し、その結果から、課題の優先順位づけまでを無料で行う働く環境診断「はたナビ プロ」というサービスをご用意しています。
ぜひ、このようなサービスを活用し、社員満足度の高いオフィスを目指しましょう。
具体的なスペース配分を検討する
オフィスコンセプトが明確になった後は、具体的なスペース配分(ゾーニング)を計画します。例えば、「社内コミュニケーションの促進」が優先度の高い課題の場合には、気軽にミーティングができるようミーティングスペースに多くの面積を割いたり、社員同士の交流の場としてオフィスラウンジや社内カフェを設置したりといった対策が挙げられます。一方で、「個人の集中できる環境」が優先度の高い課題である場合には、ソロワーク用の個室を設置するなどといった対策が有効です。
入居人数や部署数、設置したい家具等のサイズを検討する
オフィスレイアウトは、入居する人数や部署数、機器、什器などのサイズによって変わります。入居時は社員数や部署数に適したオフィスレイアウトにしても、増員や部署の増設などがあれば、使いづらくなる可能性があります。オフィスレイアウトを考慮する際は入居期間中の増員や、設置すべき什器・機器類などのサイズも検討しましょう。
＜オフィスレイアウト図面作成時に検討する必要がある内容の例＞
上述した手順に従ってオフィスレイアウトのための図面を作成する場合、次にあげる例を参考にしながら、自社のオフィスにあった基準や規格寸法を検討しましょう。
- デスクやイスなどのオフィス家具のサイズ
- 書類や資料を保管する書庫などの大型家具のサイズ
- オフィスやデスク同士の間の通路幅
- パーテーションやミーティングスペース内のソファのサイズ
- 会議室の広さや通路幅、会議用テーブルのサイズ など
オフィスレイアウト図面作成時にあると役立つ資料
オフィスレイアウトの図面を作成するときや、オフィスデザイン会社、家具メーカーなどに依頼・注文するときに、各種図面と入居工事関連資料を用意しておくと便利です。これらの書類を準備していない場合は、不動産仲介会社やビル管理会社などに問い合わせましょう。
ただし、書類に記載されている寸法や設備に関する情報は竣工時の内容のままで、オフィスレイアウトの変更部分が反映されていない可能性があります。寸法や火災報知器などの設備を正確に把握しておきたい場合は、オフィスデザイン会社などに現場調査を依頼するのもひとつの方法です。
各種図面
図面作成に必要な図面は、躯体図や電気系統図、天井伏図などがあげられます。躯体図とは、オフィスビルの構造や柱の位置などの寸法が記載されている図面です。電気系統図は、オフィスで利用できる電気の配線や分電盤の配置などが表記されています。
前述したように、建築、改修時点での各種図面は、図面と実際の施工内容が異なる場合もあるため、注意が必要です。
特に、小規模オフィスの場合、数センチのずれがレイアウト作成、ひいては工事に支障をきたす場合もあります。図面だけを頼りにせず、現地調査や実測を必ず行うようにしましょう。
レイアウト作成を外部業者に依頼する際は、正確な現地調査・実測を行えるかどうかもきちんと確認することが大切です。
入居工事関連資料
図面作成の際は、オフィスに入居するための工事に関する資料を用意しておくと便利です。たとえば、工事の規則や工事区分、搬入時の注意事項などが記載されている登記簿謄本、もしくは概要書を準備しておきましょう。オフィスビルなどの建物の所在地・構造、階数や、敷地・建物・フロアーの面積、防火地域などの情報がまとめられている貸し方基準、または入居工事の手引きなどの資料も必要です。
オフィスレイアウト図面作成を自社でおこなう場合の注意点
オフィスレイアウトの図面作成を内製化する場合は、以下の注意点を把握したうえでおこないましょう。
オフィスレイアウトが法令に即しているかの確認
オフィスレイアウトを検討する際は、法令の基準を満たしているかを確認する必要があります。特に、消防法や建築基準法、労働安全衛生法の内容は必ず確認しましょう。
消防法での注意点は、パーテーションで個室空間が生まれた場合、非常灯や熱・煙感知器、スプリンクラーなどの設備の設置義務が発生することです。また、建築基準法の通路幅に関する規定も守りましょう。労働安全衛生法で義務付けられている社員1人あたりの面積や、照明の明るさ、定期点検の頻度などの確認も必須です。
まとめ
オフィスレイアウトを検討する際は、図面の作成が不可欠です。しかし、フリーソフト等を使用して図面作成をした場合、図面上のイメージと実際のオフィスレイアウトと一致しない可能性があります。また、内製化した場合には、法令の基準をきちんと満たしているのか注意が必要です。
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