帰属意識とは、個人が自分の所属する集団や組織に対して強く関わりを持ち、その一員であるという自覚や認識を持つことを指します。つまり、組織への帰属意識が高い場合、その組織の目標や価値観に共感し、積極的に貢献しようとする傾向があります。そのため、組織が一丸となって会社の目標を達成するためには、社員の帰属意識を高めることが非常に重要です。本記事では、帰属意識を高めるメリットや、帰属意識を高めるための方法、事例を含めながら解説します。
帰属意識とは
企業や企業に勤める従業員にとっての帰属意識とはどのようなものなのか、意味や定義を解説します。
帰属意識の定義と意味
帰属意識とは、個人が自分の所属する集団や組織に対して強く関わりを持ち、その一員であるという自覚や認識を持つことを指します。企業での帰属意識とは、「この会社の一員である」という所属集団への関心や愛着へとつながり、企業への信頼度や満足度にも関わります。
企業への信頼度や満足度が高ければ、「この組織に所属し続けたい」という気持ちが強くなります。そのため帰属意識は、業務へのモチベーションや従業員の定着率につながる重要な要素と言えます。
帰属意識と間違えやすい言葉と違い
帰属意識のように企業と従業員の結びつきに関連した言葉には、以下のようなものもあります。
従業員エンゲージメント
「エンゲージメント」は、雇用・従事など深い関わり合いを表す言葉です。そのため従業員エンゲージメントとは、「従業員から企業に対する一方的な関係」を意味する帰属意識とは異なり、「企業と従業員の双方向の関係」をあらわします。
従業員エンゲージメントについては以下の記事で詳しくご紹介していますので併せてご覧ください。
ロイヤルティとの違い
「ロイヤルティ」は、誠実さや忠誠心を表す言葉で、立場が上の存在に対する尊敬の念を持ち、奉仕・服従するという意味をもちます。帰属意識には主従関係がないのに対して、ロイヤルティには従業員が下位、企業が上位である関係性があります。
従業員満足度（ES）との違い
「従業員満足度（ES）」とは、Employee Satisfactionの略です。従業員満足度とは、従業員が組織や仕事内容、職場環境にどれくらい満足しているのかを測る指標です。従業員満足度が高くなることは、帰属意識や従業員エンゲージメントの向上にもつながります。
働く環境の従業員満足度を測るには、コクヨの働く環境診断「はたナビプロ」がおすすめです。はたナビプロは、各社員に対し、現在の働く環境における満足度や重要度をWEBアンケートで調査します。調査結果はオフィスの環境改善を実施する際の優先順位づけや投資判断の材料として活用できます。詳しくはこちらのページをご覧ください。
帰属意識低下の原因とは
帰属意識低下の原因には、どのようなものがあるのかを解説します。
多様な働き方の浸透
近年、働き方改革や柔軟なワークスタイルの浸透により、リモートワークやフレックスタイム制などの導入が広がりました。その影響で従業員全員が同じ場所でそろって働く機会が減少しています。対面でのコミュニケーション機会も以前と比較し減少していることから一体感や帰属意識が生まれにくい環境になってきていると言えるでしょう。
社内のコミュニケーション不足
リモートワークの普及で、社内のやり取りがITツールでのコミュニケーションへ変化し、直接顔を合わせる機会が減りました。対面のコミュニケーションが減っただけでなく、日常会話や雑談などを交わす機会も少なくなったことで、メンバーと組織のつながりが希薄となり帰属意識の低下につながっています。
企業の目標・ビジョンが不透明
企業理念や経営方針が不明瞭で従業員から共感を得られないことも、帰属意識の低下につながります。理念や方針が曖昧だと目標がみえず、達成感が得られません。反対に、ビジョンが明確で浸透している組織は、貢献意欲が高くなる傾向があります。
帰属意識の高さから得られるメリット
帰属意識の高さは、従業員や企業にはどのようなメリットをもたらすのでしょうか。
仕事へのモチベーションの向上
帰属意識が高い人は「自分は会社に必要とされている」と感じ、働くこと自体への満足度が高く、貢献しようと行動を起こします。そのため帰属意識を持つことは、モチベーションの向上と維持が期待でき、モチベーションの高い人が集まれば、会社全体の生産性の向上にもつながるでしょう。
コミュニケーションの活性化
帰属意識は個々への影響だけでなく、それぞれが周囲のメンバーに対して仲間意識を強くもつようになるため、必要な情報共有や伝達も滞りなく進むようになります。そして互いに積極的に意見を出したり、組織改善に向けた前向きな議論が活性化されたりして、新たなアイデアの創造や業務の効率化、生産性の向上につながります。
定着率が向上し、離職率が下がる
帰属意識が高いと「この企業の一員として働き続けたい」という意欲につながり、定着率が高くなるため、新たな人材の採用や教育に関するコストの削減も実現します。帰属意識が高い人は、組織へ貢献したいと考えるため、従業員の離職率が下がるからです。離職率が下がると、人手不足が回避できたり、生産性が安定的に向上したりと、企業にもさまざまなメリットがあります。
帰属意識の低さで引き起こされるデメリット
帰属意識が低いと個人や企業にはどのようなデメリットが生じるのでしょうか。
生産性やモチベーションの低下
帰属意識が低い状態で仕事をしても、業務に対してやりがいを感じられず、モチベーションが低下してしまいます。気持ちの面だけでなく、業務遂行への意識が薄れると、人為的なミスの多発や生産性の低下につながる可能性があります。
離職率の増加
従業員は帰属意識が低下すると、企業理念や経営方針への理解も薄れて、企業への愛着がなくなっていきます。会社への不安や不満を抱くようになり、そういったことの積み重ねが離職の原因となることもあります。結果、従業員の定着率が低下し、人手不足に陥ってしまい採用活動費が必要になったり、新しい従業員の教育への工数やコストが増加したりするなど悪循環に陥る可能性があります。
従業員の帰属意識を高める方法
モチベーションを維持したり定着率をあげたりして生産性を向上させるために、従業員の帰属意識はどのように高めるとよいか解説します。
福利厚生など従業員待遇の改善
賃金の引き上げも1つの手段ですが、一時的な効果にとどまります。一方で、待遇や福利厚生の充実や従業員の働き方改善は、子育てや介護の休暇や時短勤務の対応などによって、ワーク・ライフ・バランスを重視した環境を構築できるため、帰属意識の向上につながります。
社内の交流やコミュニケーションの機会を増やす
社内イベントの開催や上司との1on1ミーティングの機会を定期的に持つなどの施策を実施すると、コミュニケーションの機会が増えます。社内でコミュニケーションが増えると、従業員同士の対話がうまれ、人とのつながりを感じられます。その結果、会社の一員であることを実感する機会も増え、帰属意識が高まるでしょう。
従業員向けのブランディング活動
インナーブランディングとよばれる従業員へのブランディング活動も、帰属意識を高めるのに有効です。ブランディング活動では、企業理念やビジョンだけでなく、価値観を共有し自社の強みや魅力を伝えます。さらに経営サイドから直接メッセージを受け取ることで、経営方針を身近に感じ、帰属意識を高められるでしょう。
インナーブランディングについては以下の記事で詳しくご紹介しています。
【事例】社員から集めた言葉で社名をあしらったボードを制作
クローダジャパン株式会社様は、オフィスのご移転を機に、社員の皆様からたくさんの言葉を集め、社名をあしらったボードを制作し、オフィス内に掲示しています。私たち企業としての存在意義は何か、自分たちは何ができるのか等のテーマで、集めた言葉を配置して制作しており、新しく掲げたスローガンのようなものになっています。
クローダジャパン株式会社様のオフィス移転事例はこちらのページで詳しくご紹介していますので、ぜひご覧ください。
オフィスレイアウト・デザインの変更
オフィスデザインも帰属意識の向上に深い関係があります。内装や空間が整った快適で過ごしやすいオフィスは、従業員の満足度が向上します。オフィス内に美味しいコーヒーが飲めるカフェスペースやオフィスラウンジを設置するのも有効な手段です。こういった場を設けることで、部署や役職を超え、くつろいだ雰囲気でのコミュニケーションが生まれるでしょう。こうした環境が、意見や提案が自由に言い合える組織風土の醸成やチームワークの向上につながります。
また、コーポレートカラーや事業内容を取り入れたオフィスデザインにすることで、オフィスからも企業理念や経営哲学（フィロソフィー）を感じられる職場となるでしょう。
株式会社公文教育研究会 東京神奈川本部様
世界の各拠点を示した世界地図を設置するなど、グローバル化する会社の姿を表現したエントランス
帰属意識の向上に取り組んだオフィス構築事例
オフィス環境の整備により帰属意識の向上に取り組んだコクヨマーケティングのオフィス構築事例をご紹介します。
「コミュニケーション」「帰属意識」「生産性向上」を目的としたオフィスラウンジの構築
日本エンジニアリング株式会社様は、本社のご移転をきっかけに執務室の中央に250平米を超える「社員ファースト」のラウンジエリアを構築しました。ラウンジの中心は、シンボルツリーを設置し社員の憩いとやすらぎの空間を演出しています。エリア内に、ファミレス席や大きなテーブル席を用意し、ミーティングシーンにあわせて使い分けができるほか、コミュニケーションエリア、リラックスエリアも設け、機能性デザイン性の両立を実現した空間となっています。1日の多くの時間を過ごすオフィス環境の充実・快適を意識した空間づくりが、「コミュニケーション」「帰属意識」「生産性向上」につながっています。
日本エンジニアリング株式会社様のオフィス事例はこちらのページで詳しくご紹介していますので、併せてご覧ください。
まとめ
帰属意識を高めることは、個人のモチベーションを向上させ、仕事へのやりがいにつながるなどのメリットがあります。個々の意識が変わることでチームにも活気がうまれ、従業員の定着率も向上するでしょう。
帰属意識向上や社員同士の交流を促すオフィスづくりは、コクヨマーケティング株式会社へご相談ください。
コクヨグループでは、年間25,000件以上の豊富な実績があり、お客様の働き方に合わせた空間をご提案しています。オフィスづくりはもちろんのこと、オフィス構築後のオフィス維持・運用に至るまで、ワンストップでサポートできるのも当社の強みです。
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